博士たちの「憂うつ」と「新しい生き方」（２）

時代とともに社会制度や価値観は大きく変わるものだ。

アメリカのクリントン政権下、私はニューヨーク市立大学の大学生だった。当時、アメリカは移民や留学生の受け入れにまだ寛大だった。

たとえば、留学生が四年制大学を卒業し、就職先が見つかれば、グリーンカード（労働ビザ）を簡単に取得でき、数年後には市民権も取ることができた。

大学の教職も外国人に開かれていて、留学生だった人が博士号を取得し、アメリカやカナダの大学でそのまま教えているケースも多かった。

しかし、クリントン後のブッシュ政権（二期連続）、オバマ政権、そして現在のトランプ政権となっていくと、かつてのような大らかさはなくなっていった。

ブッシュ政権下に私が博士号を取得したとき、外国人の就職戦線の厳しくなり、むしろ外国人に対する閉鎖性や排他主義さえも感じられた。これは現在のトランプ政権でも継続している。

私は、大学院卒業の半年くらい前から、レズメ、カバーレター、推薦状、博士論文の要旨を総計3０校くらいに郵送したように記憶している。

最終的に、カリフォルニアのある私立大学の研究員の職、短期大学の助教授職、香港の教育研究所の研究員の職の内定をとった。

しかし、どこも一年契約で、給料が安い上に生活費が高い。おまけに自分のやりたい研究ができそうにもない。

かりに一年そうした大学や研究所で働いても、一年後の生活が保証されていない。

それ以外の諸々の理由から、私はスカイビジネスに残り、研究員及びコンサルタントとして働こうと思ったのである。

私の大学院時代の同期の連中らの進路は人それぞれだ。

教員になった人もいれば、在学中に知りあった者同士でベンチャー企業を興した人もいる。ジャーナリストもいれば、私のようなコンサルもいる。

私の母校は決して名門ブランド校ではないけど、みんな明るい人が多かったと思う。

たしかに欧米でも、New PhDs（新しく誕生した博士たち）が就活に失敗したり、無職になる人もいる。

そこで思い切って専門分野を捨てて、まったく新しいビジネスの世界に進む人もいれば、絶望して自殺する人もいる。

これからも就職戦線は、日本でも欧米でも、世界のどこでも厳しくなることだろう。

どんなときも気持ちを明るくすること。

つらいときこそ、なかなかそのようなことができるものではない。

それでも心のあり方次第で、人生を好転させるアイディアが閃いたり、打開策が見えてきたりするものだ。

オードリー・ヘップバーンが教えてくれるように。